2026年2月

こんにちは。
お家づくりコラム、本日のテーマは「大切な住宅ローンを正しく理解しよう！」です。

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資金計画では、自己資金と住宅ローンの借入額を決めることで、家づくり全体の予算をいくらに設定するのかを算出していきます。
そして、この自己資金がどれくらい用意できるのかによって、選ぶべき住宅ローンの考え方も大きく変わってきます。

例えば、準備できる自己資金がそれほど多くない場合、家づくりに必要な費用の大半を住宅ローンで賄うことになります。
そうなると、返済期間を長く設定せざるを得ず、金利上昇による返済額増加のリスクを避けるために、金利がずっと変わらない固定金利型の住宅ローンを選ぶ必要が出てきます。
たとえ、変動金利型に比べて金利が高く、毎月の返済額が大きくなってしまうとしても、です。

一方で、十分な自己資金を用意できる場合は、返済期間を短く設定することが可能になり、金利上昇によるリスクをある程度抑えることができます。
その結果、固定型より金利が低い変動型の住宅ローンを選択することもできるようになります。

このように、自己資金の状況によって適した住宅ローンは異なりますし、
収入や年齢、土地をすでに所有しているかどうかなど、さまざまな条件によっても選ぶべき住宅ローンは変わってきます。

資金計画では、こうしたあなたの状況を踏まえた上で最適な住宅ローン選びを行っていきます。

✔ 住宅ローンの種類を知っていますか？

住宅ローンは大きく分けると、「変動型」と「固定型」の2種類に分類されます。
さらに「変動型」は、純粋な変動型と「当初期間固定型」の2つに分かれます。
当初期間固定型とは、3年固定・5年固定・10年固定など、地方銀行が主力として扱っている住宅ローン商品ですね。

✔ 変動金利型住宅ローン

変動金利型は、金利が低く設定されている反面、市場金利の動きに応じて金利が上下します。
そのため、金利が上昇すれば、返済額も連動して増えていくことになります。
ただし、変動型には金利が上がっても5年間は返済額が変わらない仕組みがあり、さらに5年後に返済額が増える場合でも、上昇幅は最大25％までに抑えられています。

では、具体的にシミュレーションしてみましょう。
借入金額3,000万円、金利1％、35年返済、元利均等返済、ボーナス返済なし、という条件で計算してみます。
この場合、毎月の返済額は84,765円です。

この金利のまま2年間返済を続けたとすると、2年後の利息は、28,553,730円（残高）×1％÷12か月＝23,794円となります。
つまり、金利が上がらなければ、25回目の返済では84,765円から23,794円を差し引いた60,891円が元金返済に充てられます。

では、もし金利が上がってしまったらどうなるでしょうか？
極端な例ですが、2年後に金利が3％になった場合、利息は、28,553,730円×3％÷12か月＝71,384円となります。
返済額は84,765円のままですから、元金に回せるのは84,765円−71,384円＝13,381円しかありません。
つまり、返済しているにもかかわらず、金利上昇によって元金がほとんど減らない、という状況になってしまうのです。

さらに、金利が4％に上がった場合は、28,553,730円×4％÷12か月＝95,179円となり、利息が返済額を上回ってしまいます。
そうなると、元金は減らないどころか、84,765円−95,179円＝10,414円分の未払い利息が毎月積み重なっていくことになります。

現状では、住宅ローン金利が短期間で2〜3％も上昇する可能性は高くないと考えられています。
しかし、過去を振り返ると、1年で2％、2年で3％上昇したケースもあり、可能性がゼロとは言い切れません。
だからこそ、メリットだけでなくデメリットもしっかり理解した上で、住宅ローンを選んでいただきたいのです。
次回は、変動金利の一種である「当初期間固定型」について、詳しくお伝えしていきます。

それでは、また次回。

こんにちは。
お家づくりコラム、本日のテーマは「固定概念にとらわれないことが、家づくり成功のカギ」です。

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家づくりは、多くの方にとって一生に一度の大きな出来事です。
だからこそ、
「絶対に後悔したくない」
「できる限り妥協したくない」
そんな強い想いをお持ちではないでしょうか。

しかし後悔したくない一心で家づくりにお金をかけ過ぎてしまい、その負担が住宅ローンとして重くのしかかり、結果的に家を手放すことになってしまっては、取り返しがつきません。
たとえ何とか暮らしていけたとしても、家計に余裕がなく、貯蓄がまったくできない状態が続けば、お子さまの進学時や老後に、大きなツケが回ってくる可能性もあります。

だからこそ、「今」だけを見るのではなく、ずっと先の将来まで見据えたうえで、家づくりの予算計画を立てることが、成功への欠かせない条件となります。

まずは、避けるべき家づくりの進め方からお話ししていきましょう。
その代表例が、具体的な資金計画を立てないまま、いきなり土地探しから始めてしまうケースです。
土地や建物にかけられる予算がはっきりしない状態で土地探しを始めると、ほぼ確実に予算を大きく超えた高額な土地を選んでしまいます。
同じ条件の立地であっても、最も価格が高い土地を選んでしまったり、必要以上に広い土地を購入してしまったりするからです。

その結果、借入額に限りがある場合は、建物に回せる予算が大きく削られます。
一方で、融資に余裕がある場合は、今度は家にもお金をかけ過ぎてしまい、毎月の返済が重くなってしまいます。

たとえば、現在の家賃が7万円だとすると、家づくり後の住宅ローン返済額は、できれば同額、もしくはそれ以下に抑えるのが理想です。
なぜなら、家を所有すると、固定資産税が毎年かかり、火災保険や地震保険にも加入し、将来的にはメンテナンス費用も必要になるからです。

ところが、こうした点を十分に理解しないまま、土地と建物を合わせた総予算が3,500万円になってしまったらどうでしょうか。
仮に、自己資金として200万円を用意できたとしても、銀行からの借入額は3,300万円になります。
この金額を、最長の35年ローンで組んだ場合、毎月の返済額は約9万4,000円にもなります。
つまり、現在の家賃よりも2万4,000円以上高くなってしまうのです。
この負担増は、正直かなり厳しいですよね。

もし、「今の家賃と同じくらいの支払いで家を持ちたい」と考えるのであれば、毎月の返済額を2万4,000円抑えた状態で、家づくりの予算を組む必要があります。
そうなると、借入額は3,300万円ではなく、約2,500万円が目安になります。
つまり、約800万円の予算削減が必要になる、ということです。
この金額を削るためには、土地の予算、建物の予算、さらには庭や外構にかける費用も、見直す必要があります。
「削る」と聞くと、「それは妥協なのでは？」と感じる方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、予算をカットすることは、決して妥協を意味するものではありません。
土地・家・庭に、知らず知らずのうちにかかっている無駄を合理的に見直すことで、住みやすさや使いやすさをむしろ向上させることも可能なのです。

次回からは、その具体的な方法について、詳しくお伝えしていきたいと思います。
ぜひ楽しみにしていてください。

もちろん、まずは資金計画が重要ですので、次回は資金計画の流れや押さえるべきポイントからお話ししていきますね。
それでは、また次回。

こんにちは。
お家づくりコラム、本日のテーマは「一生払い続ける光熱費を、賢く抑えるための考え方」です。

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住宅ローンには返済期限がありますが、光熱費には終わりがありません。
だからこそ、生涯にわたってかかり続ける光熱費をいかに抑えられるかは、家づくりにおいて非常に重要なポイントの一つです。

ここで、まず一つ質問させてください。
ご家庭で使われるエネルギーのうち、冷暖房が占めている割合はどれくらいだと思われますか？
感覚的には、「半分以上を占めているのでは？」と感じる方も多いかもしれません。
しかし実際のデータを見ると、暖房が全体の約26％、冷房に至ってはわずか約2％に過ぎません。
合わせても約28％という割合です。

一方で、意外と多くのエネルギーを消費しているのが、家電製品や照明などの動力部分で、これらが全体の約35％を占めています。
さらに、給湯に使われるエネルギーも冷暖房と同程度の約28％を消費している、という結果が出ています。
内訳をさらに詳しく見ていくと、最もエネルギー消費量が多いのは冷蔵庫で、次いで照明やテレビ、その次にエアコンが続く、という意外な順番になっています。

✔ 住宅の「過度な高性能化」は本当に必要か？

こうしたデータを踏まえると、改めて考える必要があるのが、住宅を過剰に高性能化する必要があるのかという点です。
断熱性や気密性を高めることは大切ですが、それだけを強化しても、冷暖房以外のエネルギー消費にはほとんど影響がありません。
もちろん、国が定める断熱基準を満たした住宅を建てることは大前提です。

しかし、その基準を大きく上回る性能を追求した場合、実際にどれほど光熱費が削減できるのかは、冷静に見極める必要があります。
もし、多額の費用をかけて性能を高めたにもかかわらず、住み始めてみると、思ったほど光熱費が下がらなかったとしたら？あるいは、家を必要以上に大きくしてしまった結果、かえって冷暖房費が増えてしまったとしたら？
それでは本末転倒ですよね。

✔ 光熱費を抑えるために取り組むべき2つのこと

住まいの光熱費を抑えるために、ぜひ意識していただきたいポイントが2つあります。

1つ目は、「できるだけ家をコンパクトにする」ということです。
当然のことですが、家の面積が小さくなれば、室内の体積も減り冷暖房に必要なエネルギーも抑えられます。
ただし重要なのは、無理に狭くするのではなく、無駄を省いて小さくする、という考え方です。

例えば、室内の温度差が少ない快適な家を目指すうえで、最も不要になりやすいスペースの一つが「廊下」ではないでしょうか。
廊下を極力なくすことで、家全体の温度差が生じにくくなり、各部屋ごとに設置するエアコンの使用量を減らすことができます。
また、廊下に限らず、その他の余分な空間を見直すことで家全体の面積を抑えることができれば、建築費そのものを大きく削減することも可能になります。
住宅価格は、面積に大きく左右されるからです。

そして2つ目に注目すべきなのが、「創エネ」、つまり太陽光発電の活用です。
住宅の高性能化が主に冷暖房エネルギーの削減に効果を発揮するのに対し、太陽光発電は冷暖房だけでなく、家全体のエネルギー消費を幅広くカバーすることができます。

ただし、太陽光発電であれば何でも良い、というわけではありません。
誰にでも無条件でおすすめできるものでもなく、返済方法やパネルメーカーの選定など、慎重な検討と試算が欠かせません。
とはいえ、電気料金は今後も上昇していくと考えられるため、太陽光発電を設置するかどうかで、生涯にわたって毎月1万円〜2万円もの差が生じる可能性もあります。
だからこそ、家づくりを考える際には、光熱費という視点にも目を向けることで、将来の老後資金に充てられる余力を生み出していただければと思います。
それでは、また次回。

こんにちは。
お家づくりコラム、本日のテーマは「家づくりの際に見直すべき3つのコスト」です。

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家づくりと並行してまず見直していただきたい1つ目の項目が、「生命保険」です。

というのも、住宅ローンを利用して家を建てる場合、ほとんどの方が「団体信用生命保険（団信）」という掛け捨て型の生命保険に加入することになるからです。
この保険は、住宅ローンの契約者に万が一のことがあった際、残っている住宅ローン残高がすべてゼロになる仕組みです。
つまりもしもの事態に備えて、必要以上に生命保険へ加入する必要がなくなるということになります。

その理由を、順を追って説明いたします。

まず、万が一のことが起きた場合、配偶者には「遺族年金」が支給されます。
さらに、お子さまが小さい間は、その金額が上乗せされる仕組みになっています。
加えて、住宅ローンの名義人が亡くなるということは、その方の生活費や車の維持費などが一切かからなくなる、ということでもあります。

例えば、車1台を維持するための費用は、車両代の分割払いだけでなく、ガソリン代、保険料、車検費用、メンテナンス費用などを含めると、毎月およそ7万円かかるとも言われています。
その生活費がまるごとなくなるとすれば、家計の負担は大きく軽減されますよね。

つまり、住宅ローンの残債がゼロになり、生活費が大幅に減り、そこに年金収入が加わることで、仮に給与収入が残っていれば、ゆとりある生活が可能になるのです。
だからこそ、万が一に備えて、必要以上に保険へ入り過ぎる必要はないというわけです。

また、日本は諸外国と比べても、健康保険をはじめとした公的保障制度が非常に充実しています。
そのため、医療保険に過剰なお金をかける必要も実はあまりありません。

というのも、国民年金をきちんと納めていれば、誰でも「高額療養費制度」を利用することができるからです。

多くの方は、仮に医療費が100万円かかった場合、自己負担割合である30％、つまり30万円が必要になると思われがちです。
しかし、高額療養費制度を使えば、実際の自己負担額は10万円以下に抑えられます。
そう考えると、毎月3,000円や5,000円といった高額な医療保険料を支払うよりも、保険料を抑え、その分を貯蓄に回して現金を手元に残しておく方が、合理的とも言えるでしょう。

病院側としても、ベッド数には限りがありますし、経営面を考えれば、できるだけ入院期間を短くし、通院へ切り替えたいという事情があります。
その結果、保険適用外となる通院費用が別途必要になるケースも考えられます。

以上の理由から、もし現在、万が一に備えて必要以上の保険に加入しているのであれば、家づくりをきっかけに、一度すべて見直してみることをおすすめしています。
場合によっては、保険の見直しだけで、毎月1万円〜1万5,000円ほどの老後資金を捻出できる可能性もあります。

次回は、2つ目の要素である「光熱費」について、詳しくお話ししていく予定です。
それでは、また次回。

こんにちは。
お家づくりコラム、本日のテーマは「長期金利の上昇が与える家計への影響」です。

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長期金利の代表的な指標である10年物国債の流通利回りが上昇すると、それに伴って長期金利も上がります。

と言われても、正直あまり実感が湧かないですよね。
ということで今回は、この動きが家づくりにどんな影響を与えるのか、分かりやすくお伝えしていきたいと思います。

長期金利が上昇すると、一部の住宅ローン商品の金利も引き上げられます。
具体的に影響を受けるのは、銀行が主に扱っている変動型ローンの中の「10年固定」と、フラット35に代表される「全期間固定型ローン」です。

✔ 金利が上がると、利息はいくら増えるのか？

では、仮に金利が0.5％上昇した場合、支払う利息はどの程度増えてしまうのでしょうか？
10年固定をおすすめする方と、全期間固定をおすすめする方は条件がまったく異なるため、ここではそれぞれ分けて考えていきます。

まずは、10年固定型住宅ローンの場合から見てみましょう。
10年固定をおすすめするのは、返済期間を20年以下に設定できる方です。
多くの自己資金を用意できる方や、土地を購入する必要がなく、家づくり全体の予算を大きく抑えられる方が該当します。

ここでは、借入額1,500万円、返済期間20年、金利1％と1.5％で比較してみます。

金利1％の場合 → 68,984円
金利1.5％の場合 → 72,382円
金利が0.5％上がるだけで、最初の10年間は毎月3,398円の差が生まれます。
その結果、10年間で407,760円も支払利息が増える計算になります。

さらに10年経過後、それぞれの金利が1％ずつ上昇したと仮定すると、
金利2％の場合 → 72,456円
金利2.5％の場合 → 75,992円となり、
残りの10年間も毎月3,536円の差が発生します。

3,536円 × 120回 ＝ 424,320円
さらにこれだけの利息差が生じることになります。

つまり、20年間トータルでは、832,080円もの返済差が出てしまうのです。
これを割合で見ると、金利がたった0.5％上がっただけで、利息の支払いは約42％も増える計算になります。
そして、これが全期間固定ローンになると、影響はさらに深刻になります。

✔ 返済期間が長いほど、利息は大きく膨らむ

自己資金をあまり準備できない方や、まったく用意できない方、また土地から購入して家づくりをする方の多くは、全期間固定型ローンを選択せざるを得ません。

なぜなら、変動金利の上昇リスクを背負うのは、あまりにも危険だからです。
途中で金利が上がれば、返済が一気に苦しくなり、最悪の場合、破綻してしまう可能性も高まります。
せっかく建てた家を手放すことほど、家づくりにおいて避けるべき失敗はありません。

では次に、借入額2,500万円、返済期間35年、金利1％と1.5％で比較してみましょう。
金利1％の場合 → 70,571円
金利1.5％の場合 → 76,546円
このケースでは、毎月の支払いが5,975円増えることになります。
全期間固定ということは、この差が35年間、420回続くということです。

結果として、支払利息は2,509,500円も増加します。
割合で見ても、利息負担は約54％も増えてしまいます。

いかがでしょうか？
わずかな金利差が、これほど大きな利息差につながることをご理解いただけたのではないでしょうか。
毎月の返済額だけを見ると、数千円の違いなので、それほど大きな負担に感じないかもしれません。

しかし、冷静に総額で計算してみると、住宅ローンがいかに大きなお金を左右するものかが分かります。
だからこそ、住宅ローンを選ぶ際には、最も重要な「利息」についてしっかり理解したうえで、自分に合ったローンを選んでいただきたいと思います。

それでは、また次回。

こんにちは。
お家づくりコラム、本日のテーマは「住宅侵入リスクと家づくり」です。

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三井住友海上火災保険が発表したデータによると、「７割以上の家庭に住宅侵入リスクがあり、そのうちの6割以上が防犯対策をしていない」とのことです。

そして、多くの人が無意識のうちに家の中に侵入されやすい状況を自ら作り出してしまっているようなのですが、以下の項目に当てはまるものがある方はどうやら泥棒に狙われやすいようです。

①植木や枯れ木の手入れがされていない
②玄関先が掃除されていない
③ポストにチラシなどが溜まりがち
④夜、自宅周辺が薄暗く人目につきづらい
⑤敷地内に死角になる場所がある
⑥５分以内の外出やゴミ出しなどの際、鍵を閉めないことがある
⑦置き配を夜まで放置していることがある
⑧外に干した洗濯物を仕事などで夜遅くまで取り込まないことがある
⑨自宅にいる際に玄関や窓の鍵を開けたままにすることがある

そんなわけで家づくりをするにあたっては、防犯性を高めることも配慮しつつ間取りや外観、エクステリア設計を行わなければいけないというわけですね。

では、これを一つ一つ考えていきたいと思いますが、まず①に関しては
植物の手入れは想像以上に手間がかかるので、この作業が好きじゃないという方はそもそも植えないこと。
これに限ります。

また、必要以上に広い土地を購入してしまう、不必要に余白を残しながら家を建てるということも、注意しておきたいポイントです。

無駄に余白が出来ればその分手入れに手間がかかるし、これをサボると景観が乱れると同時に泥棒に狙われやすくなるということですしね。

②、③に関しては「こまめに掃除をしていただく」しかありません。

④に関しては解決策が土地選びにあります。
「近隣にある程度の家がある」「自宅周辺に充分な街灯がある」ことが大事だと思われるので、土地選びの際は、昼間だけじゃなく夜も土地を見に行くことを忘れないようにしてください。

⑤に関しては設計が鍵を握ります。
家の中が外から丸見えになるオープンな間取りにしてしまうと、塀を高くする、植栽や目隠しを設けるなどでカバーしようとし、結果、死角となる場所が出来やすくなりますからね。

⑥と⑨に関しては、
こまめに鍵を閉めるという意識を持っていただくしかないので、②③同様に割愛させていただきます。

⑦に関しては、共働きが当たり前となった現在は「あるある」話だと思うので、生活習慣上、置き配が多いのであれば宅配ボックスを設置するとか置き配がオープンにならないように玄関ポーチ周りを設計するなどの工夫は欠かせません。

最後に⑧に関してですが、室内干し中心の方や乾燥機を使用される方にはほとんど関係のない話かもしれませんが、外干しを中心に考えられている方は
けっこう注意しておきたい重要なポイントとなります。

見える場所に干すことによって家にいる時間帯が分かってしまう上、洗濯物の中身を見れば家族構成や仕事まで分かってしまう可能性が高いからです。

設計をする上では洗濯物をどこに干すのかも考慮しつつ、間取りを考えることが根本的な解決策につながります。

干場をどうするのかは、外干しだけに限らず中干しをする場合でも非常に重要なポイントになってきます。
なんせ中干しの場合、日光が当たらない場所だと生乾き臭が発生しやすくなってしまいますからね。

いかがでしたか？
かなりサラッとした簡単な説明でしたが、言いたかったことは防犯対策の多くは土地選びや設計を心がけることが大切だということです。

なので、家づくりでは動線・耐震・温熱など大切なことはたくさんありますが、より安心・安全で快適な暮らしをしていただくために防犯やプライバシーにも配慮しながら家づくりをしていただければと思います。

それでは、また次回。